左翼のビジネスモデル

　このあたりにプラグマティズムの強味がある。ま、組織内部でカネが還流する仕組みだ。そこに目をつけたのが報恩社の北林某など。尚、既に書いた通り創価学会の本部職員には印税が支払われない。

猪瀬さんの件で右翼がぬっと出てきたけど右翼っていうのはああいう仲介やお騒がせ調停ビジネスモデル。で左翼のビジネスモデルはというと、シンパ知識人に本書かせて図書館と学校に入れてついで互助会シンパに売ること。赤旗なんかも事実上の献金。このモデルは創価学会や幸福の科学も採用してる。

— finalvent (@finalvent) 2014, 1月 27