般若心経ビートボックスRemix

　赤坂陽月は本物の僧侶のようだ。オーバーダビングの発想そのものが読経に近いと思われる。私は音楽にはかなりうるさい方だが優れた出来栄えだと思う。

立憲民主党が自民党に勝てない最大の理由

【熟読】立憲民主党は、一般大衆≒生活者が、いまなにを考えながら生きているのかについて、致命的なほどに想像できなくなってしまっている。／「自民党は嫌いでも、投票するのは自民党」立憲民主党が自民党に勝てない最大の理由（御田寺圭） https://t.co/weTHUC9GEU

— 小野不一 (@fuitsuono) September 24, 2021

河野太郎氏 親族企業の中国との関係「政治に影響ない」

　創価学会と中国とのカネの流れもわかると面白い。あるいは名誉学位と何をバーターしたのか、など。

有本香がばっさりと斬り捨てる。／虎ノ門ニュース：河野氏　親族企業の中国との関係「政治に影響ない」 https://t.co/OjZ3bMlr3j

— 小野不一 (@fuitsuono) September 23, 2021

河野太郎ワクチン相 “ファミリー企業”から6700万円の献金を受けていた（文春オンライン） - Yahoo!ニュース https://t.co/Bj8YW7YnAp

— 小野不一 (@fuitsuono) September 23, 2021

【養老孟司】教科書では教えない鎌倉時代の話 脳時代から身体時代への変革

　この人、やっぱり天才だよね。メモを取りながら聴いた方がいいよ。鎌倉市在住。

自民党総裁選

自民党総裁選3候補者の違いは、今日の有本香の解説がわかりやすい→ https://t.co/D5nFQ2PFT9

— 小野不一 (@fuitsuono) September 16, 2021

フランス革命とフリーメイソン

・グローバリズムとマルクス主義

　・フランス革命とフリーメイソン

　フランス革命のスローガンである『自由・平等・博愛』は革命前からある言葉で、もとはフリーメーソンのスローガンにほかなりません。

【『エンデの遺言　「根源からお金を問うこと」』河邑厚徳〈かわむら・あつのり〉、グループ現代（NHK出版、2000年／講談社＋α文庫、2011年）】

　本文は「フリーメーソン」となっているが、自分用検索キーワードのために敢えて「フリーメイソン」とした。上記テキストはフランス革命にフリーメイソンが関与している事実を示したものだが、この時ユダヤ人も動いたことを見逃すことができない。ユダヤ人はヨーロッパ、ロシアで数世紀にわたって迫害され続けてきた。ロマ人同様、流浪の民であった。フランス革命は君主制から共和制への大転換を図り国民国家が誕生した。ユダヤ人もまた国民として認められた。長らく続いた差別が解消されたわけではなかったが、ドレフュス事件（1894年）などを逆手に取ってシオニズム運動を展開した。こうした歴史がソ連の誕生につながってゆくのである。「ロシア革命で臨時政府が全市民の平等を宣言すると、ユダヤ人集団は臨時政府を支持した。1917年、アナトリー・ルナチャルスキー（ソ連初代教育人民委員）がクーデター直前に作成した順位表によれば、1位のレーニン、2位のトロツキー、3位のスヴェルドロフ、6位のジノヴィエフ、7位のカーメネフはユダヤ人であり、指導者グループでユダヤ人でなかった者は4位のグルジア人スターリン、5位のポーランド貴族のジェルジンスキーの2名であった」（Wikipedia）。

ハーグ条約を骨抜きにした公明党

　・人権派弁護士が実子誘拐ビジネスで稼ぎまくる
　・ハーグ条約を骨抜きにした公明党

　このハーグ条約を骨抜きにする国内実施法を策定した経緯については、2014年5月9日の公明新聞の記事で明らかにされている。この記事には「ハーグ条約国内実施法　法律制定　そのとき公明は～子の利益守り、DV被害者への支援強化盛り込む」との見出しで、外務省出身の山本かなえ元厚生労働副大臣らの活躍などが書かれている。（中略）
　なお、この記事には、国内実施法制定時にハーグ条約を骨抜きにするために尽力した公明党に感謝する文章を、シェルターネットの土方聖子〈ひじかた・きよこ〉が寄稿している。

　土方といえば、虚偽DVのビラを撒（ま）いたことにより卒田さんから名誉毀損（きそん）で刑事告訴され、さらに民事で訴えられた者として挙げられている人物だ。

【『実子誘拐ビジネスの闇』池田良子〈いけだ・よしこ〉（飛鳥新社、2021年）】

　ハーグ条約は飽くまでも児童の利益に配慮したもので、夫婦の関係は問われない。問題にされるのは児童への虐待のみである。ところが国内実施法を作る際に細工を施した。「なんと、ハーグ条約第13条がまったく想定していない『DV』を返還拒否事由に入れてしまったのだ」。これが実に巧妙な工作で、「申立人から子に心理的外傷を与えることとなる暴力等を受けるおそれの有無」を考慮するよう規定されている。この一文によって「妻に対するDVが『子に心理的外傷を与えること』」となってしまった。更に「暴力等」の「等」や、「おそれ」でいくらでも拡大解釈が可能になる。ハーグ条約は完全に骨抜きにされた。法律に小細工を弄（ろう）することで日本では「実子誘拐」が堂々とまかり通る事態に陥った。

「高市氏、靖國参拝が外交問題化するのがおかしい」

　外国人参政権を支持する公明党信者は「火曜特集」も必見のこと。

北村晴男弁護士の解説が素晴らしい。／「高市氏、靖國参拝が外交問題化するのがおかしい」 https://t.co/V98GED9LeX

— 小野不一 (@fuitsuono) September 14, 2021

悪象の為に殺されては三趣に至らず。悪友の為に殺されては必ず三趣に至る

　悪象ではないな（笑）。昔から不思議に思っているのだだが、鎌倉時代の日本人はどうやって象やライオンを知ったのであろうか？　記事タイトルは涅槃経の一節。

海外「見よ、これが鎌倉時代の日本人が作ったゾウの香炉だ」https://t.co/AHqY3bQ4zZ

— 海外の万国反応記 (@all_nations2) September 9, 2021

グローバリズムとマルクス主義

　・グローバリズムとマルクス主義

・フランス革命とフリーメイソン

人権派弁護士が実子誘拐ビジネスで稼ぎまくる

　・人権派弁護士が実子誘拐ビジネスで稼ぎまくる
　・ハーグ条約を骨抜きにした公明党

　駒崎（弘樹）は、月刊『第三文明』2019年12月号において「子どもの権利を阻害する離婚後共同親権」との見出しをつけ自説を展開したうえで、「公明党と共に頑張っていきたい」と結んでいる。
　この自説がまったくの虚偽であることは、2019年2月に国連子どもの権利委員会が「子どもの権利条約の実施状況」の対日審査結果を公表し、「子どもの共同親権を認める目的で、離婚後の親子関係について定めた法律を改正するとともに、非同居親との個人的関係及び直接の接触を維持する子どもの権利が向上的に行使できることを確保すること」と、日本政府に勧告した内容に矛盾することからも明らかである。（中略）
　にもかかわらず、駒崎は堂々と嘘を『第三文明』に書いた。
　この嘘が絶対にバレないと確信していたに違いない。読者は創価学会員に限定されており、彼らは、それが嘘だと調べようもしないから簡単に騙せると高（たか）を括（くく）っていたのだろう。創価学会員も随分とバカにされたものである。
　堂々とした嘘のつきっぷりでは、木村草太も負けていない。

【『実子誘拐ビジネスの闇』池田良子〈いけだ・よしこ〉（飛鳥新社、2021年）】

　amazonレビューの評価が100以上で★四つ半となれば、ハズレということはあるまい。しかも価格が1650円と良心的で出版社の本気を窺わせる。当初、「実子誘拐ビジネス」という言葉が全く理解できなかったのだが、要は過払い金返還請求ビジネスが時効となりつつある今、継続的な収入が見込める弁護士の新たなビジネスモデルが登場したのだ。しかもこれを推進しているのは人権派を名乗る左翼弁護士で、真の目的は日本の家族制度を破壊することにある。彼らにとってはまさしく一石二鳥の商売で、濡れ手で粟とはこのことだ。

　法律の網の目をついて子供を先に連れ去る。人権派弁護士、左翼活動家、裁判官のタッグが何の罪もない父親をDV夫に仕立て上げる。こうして同居親－親権確保が動かないものとなり、その後は父親に会う機会を可能な限り制限する。更に裁判官が面会交流を「FPIC（家庭問題情報センター）を使って実施すること」と指示する場合もある。FPICは裁判所関係者の天下り先で、面会交流は月1回3時間で監視つきである。料金は1万5000円～2万5000円も取られる。

　かつて池田が目指した総体革命の姿がここにある。社会的地位を確立した者が自然発生的に連携し、自分たちのイデオロギー実現のために動く。私はむしろそうした自律性が怖い。理想のためには軽々と常識を無視し法律を超える犯罪性が垣間見えるためだ。

　関連書に、はすみとしこ著『実子誘拐「子供の連れ去り問題」　日本は世界から拉致大国と呼ばれている』、高橋孝和著『共同親権が日本を救う　離婚後単独親権と実子誘拐の闇』がある。左翼が病的な嘘つきであることは森口朗の著作に詳述されている（『左翼老人』など）。尚、弁護士のゲスぶりについては平塚俊樹著『証拠調査士は見た！　すぐ隣にいる悪辣非道な面々』が参考になる。

　いずれにせよ創価学会系の雑誌は昔から左翼の草刈り場となっている。鼻が利く人物は見当たらない。第三文明の三は三流の意味か。