今になって驚かされるのは
土井ブームが1990年（平成2年）であったことだ。創価学会においては阿部vs.池田紛争が勃発した年である。ソ連による影響力工作が絶頂に達した瞬間と言っていいだろう。社会党の実態は
コミンテルン（第三インターナショナル）の下部組織である。資金提供も受けてきた。土井たか子は拉致被害家族から受け取った詳細な情報を何と北朝鮮に報告した。自民党の不作為がこのような結果を生んだともいえる。思想・信条を共有すると犯罪にも目をつぶるようになる。土井にとっては我が子を奪われた親の悲しみよりも、天皇制に基づく日本を破壊することの方が重要だったのだ。拉致被害者には創価学会員がいたにもかかわらず公明党も静観した（
北朝鮮による拉致被害と公明党）。無視したといってよい。創価学会は国益よりも組織益を優先する教団であり愛国心とも無縁だ。自覚するとしないにかかわらず「柔らかな反日主義」が刷り込まれている。